住宅ローンの特徴と便利な使い方

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住宅ローンは長い期間をかけて返済していくものです。
その期間の間、ローンを取り巻く環境は変わっていきます。
この住宅ローンを借り換えるメリットはあるのか見ていきましょう。

 

※住宅ローンの借り換えには、住宅ローン見直しも参考になります!

住宅ローンの買い替えの必要性について

住宅ローン

住宅ローンの借り換えキャンペーンを行っている金融機関がたくさんあります。
住宅ローンの金利は長期金利を参考に設定してあります。
長期金利がどんどんと安くなっている日本では、次から次へと販売されている住宅ローンに借り換えを行っていくほうが、支払っていく総額が少なくなっていくというメリットがあります。

 

10年前の金利でローンを払い続けている人は、金利が安くなっている現在のローンを借り換えたほうが、月々に支払う金額も安くなってきます。

 

借り換えの判断の際に大切なポイント

借り換えを行う際に大切になってくるのは、残債務があとどれくらい残っているのかということと、あとどれぐらい支払わなければならないかということ、それに借り換えに必要になってくる手数料になります。

 

金利が安くなっていれば当然支払う総額も安くはなりますが、新しくローンを組んで借り入れることになりますので、それにかかる費用が発生してきます。

 

保証料や不動産を抵当に入れているときには、新しく登記の手数料などがかかってくることになります。それらの費用を合わせた総額が古いローンの残債の総額より下回っていれば、新しくローンを組んだメリットが出てきます。

 

それらの総額が古いローンの残債の総額より多く支払わなければならない時には、メリットはなくなってきます。
借り換えを行う時には、古いローンの残債と新しく組むローンにかかってくる総支払額を比べてみて、古いローンより新しいローンのほうの支払総額が少なければ、借り換えを行うメリットを享受できることになります。

年収によって住宅ローンの審査は変わってきますか?

借り入れが出来るかどうかは非常に重要なポイントですよね。審査が通らないことには借り入れはできません。この審査の際に、年収がどう影響するのか見ていきましょう。

 

年収による住宅ローンの審査への影響について

住宅ローン

住宅ローンの融資基準は、利用者に対して借入条件という形で開示されています。

 

年収制度、借入時年齢、完済時年齢、融資金額、勤続年数など多岐にわたる審査項目があります。
なかでも年収については、返済を考えるうえで重要なポイントになります。
年収は住宅ローンを借りるうえで、返済可能な借入額を決める目安となります。

 

審査に影響するのは年収の大小ではない?

収入の多い少ないついては、借入額や融資物件の評価額によって変わってきますので一概に多ければいいとも言えません。

 

金融機関が、慎重に審査を進める項目として重要です。
重きを置くのは、収入の金額よりむしろ安定性です。
今の年収が、ずっと維持できるかどうかを判断します。

 

審査の際の必要書類

自営業者や経営者の方は、収入の不安定さより過去3年間の個人の収入を示す資料の提出のほか、会社の損益状況を示す資料の提出を求められるのが一般的です。

 

個人の年収を示す資料としては、源泉徴収票・住民税決定通知書または課税証明書があげられます。

 

年収に対する年間返済額を指して、返済負担率といいます。
返済負担率は、低ければ低いほど家計に対する住宅ローンの負担は軽くなるわけですから、より安全だと考えられます。
一般的に年収に対する返済負担率は、20~40%が目安になります。

 

30%以内に収まっていれば適正であると判断してください。
金融機関での返済負担率の計算では、適用金利ではなく、一律3~4%など高めの金利が設定されていることに注意が必要です。

 

返済負担率が高くてローンが通らない場合、借入年数を伸ばしたり、より金利の低い住宅ローンを選ぶといった工夫も必要です。
複数の金融機関の審査を申し込むのもひとつの方法です。

住宅ローン金利における変動金利のリスク

長い期間で返済していく住宅ローンですが、金利変動はどのような影響があるのしょうか?ここでは金利変動が与える住宅ローンのリスクの問題についてみていきましょう。

 

住宅ローンにおける固定金利と変動金利

住宅ローン

住宅ローンには固定と変動の2つの金利があります。
変動金利は通常半年ごとに金利が見直され、リスクが高いのですが、固定金利よりも金利が低いのが特徴です。

 

変動金利が見直された場合でも、住宅ローンの返済額への影響がすぐに出るわけではなく、通常5年に一度、返済額の見直しがあります。

 

急激な変動金利上昇にあった場合でも返済額の上昇は1.25倍までと決められているので、5年後に大幅に住宅ローンの返済額が上がるということに歯止めがかけられています。

 

変動金利の住宅ローンで注意すべきポイント

5年以内での半年間の見直しで変動金利に変化があった場合は、利息と元金の間で調整が行われます。
最終支払い日までに、元金や未払利息が残ってしまった場合には、残っている支払額を一括返済しなくてはなりません。

 

そのため変動金利の住宅ローンは、小まめに金利の動向を伺っておく必要があります。
住宅ローンの返済額に対してお金に余裕がある人は、変動金利の方が金利が低いので、総返済額が少なくなることが多いです。

 

なぜなら、お金に余裕がある人は仮に変動金利が上昇することになったとしても、住宅ローンの繰上げ返済をして、残りの住宅ローンを一括返済したり、ある程度のまとまったお金を繰上げ返済することによって、元金や未払利息が残るという事を解消することが出来ます。

 

しかしお金に余裕がない方は、金利が上昇しても繰上げ返済をするといった対策を打つことなく、元金や未払利息が残っていくリスクがあるからです。

住宅ローンを組んだら減税になる住宅取得控除が使えます!

住宅ローンを組んで一定の要件を満たしている場合、住宅所得控除と呼ばれる減税の制度が適用されます。この減税制度について見ていきましょう。

 

住宅取得控除ってどんな制度ですか?

住宅ローン

住宅ローンを組んで住宅を購入した時は、確定申告をすることで、ローンの残高に応じて一定の割合で所得税の減税ができる制度があります。

 

この制度のことを住宅取得特別控除と呼んでいて、払った所得税の一部の還付を受けることができますので、ローンを組んで自宅を購入した人にはお勧めの制度です。

 


サラリーマンの住宅取得控除

会社に勤務している人は、毎月給料の中から所得税がひかれて給料が支給されています。
この所得税はきちっとしたものがひかれているわけではなく、支給されている給料の額や扶養親族等の数に基づいて概算で引かれているものです。

 

正確な所得税の金額を出すために、毎年年末になると年末調整を行い、一年間に給料よい控除された所得税と確定した所得税と比較して、多く払っていれば還付を行ってもらい、少なければ少なかった分の所得税を支払うことになります。

 

自営業者の住宅取得控除

一方で自営業者や副業を行っている人たちは、確定申告を行って所得税の支払いや還付を行うことになります。
サラリーマンでもこの確定申告を行うことで、住宅取得特別控除の控除を受けることが可能になります。

 

確定申告は2月から3月にかけて行われているもので、この確定申告の住宅取得特別控除を利用することで、年末に受けた年末調整で清算した所得税以上のものを還付してもらえるようになります。

 

注意をしなければならないのは、所得税を払った分以上の金額は帰ってきませんので注意をしてください。
また住宅取得控除は定められた年限分の、ローン残高にしか控除がききませんのでよく調べて確定申告を行うようにしてください。

体験談を見て住宅ローンの借り換えをした結果

住宅を建てる時は、訳もわからずに言われるままに住宅ローンの手続きを進めてきました。

 

住宅ローンの借り換えを考え始めたのは、自分と同じように住宅ローンを組んでいる人の体験談でした。

 

金利のこともそれまでは気にしたことがなかった自分でしたが、借り換えをすることで利息分の節約ができることがわかりました。

 

今までは一年に一回保証料を支払っていましたが、借り換えをすることで返済期間が短縮された分の保証料の負担をしてくれるということを知り、借り換えしようと心が決まりました。

 

この保証料も、家計を圧迫していた一つだったので不満が解消されてホッとしています。

 

ずっと支払っていくものなので、一番良い時期に借り換えができて本当に良かったと思っています。

 

書類などを作成する必要があったりと、面倒なことが多いのかと思っていましたが、思ったよりもスムーズに書類審査も通りました。

 

大きな金額のローンなので借り換えには慎重でしたが、実際に体験した人の体験談がとても参考になり助かり心強かったです。

 

余裕がでたお金で、家族の為に旅行に行きたいと思っています。
教育費などこれからかかってくるお金は尽きないので、少しでも節約できたことは良かったと感じています。

 

自分が体験したことで、住宅ローンの金利のチラシを見ると必ずチェックをするようになりました。

 

いつもアンテナを高くして良い情報は逃さないようにしたいと思います。

 

思い切って借り換えをすることができたのが、自分の人生をより良い方向へ進めてくれたのだと感じています。